「海底の黄金」を狙う有望中小型株10選：技術と特許で挑む深海資源開発

図：世界初の深海熱水鉱床の採掘試験に成功した日本の深海採鉱機（試験用機体）

日本近海の海底には、金・銀・銅・亜鉛といった貴金属・卑金属や、メタンハイドレート（“燃える氷”）などの海底資源が埋蔵されています。近年の技術進歩により、従来は不可能だったこうした深海資源の開発が現実味を帯び、国家戦略として期待が高まっています。実際、日本政府は「海洋基本計画」等の下で海洋鉱物資源の調査・試掘を推進しており、2017年には世界初となる海底熱水鉱床の採掘試験（沖縄トラフ水深1600m）に成功しました。また、日本近海に大量に存在するメタンハイドレートは脱炭素社会の切り札とも目され、商業化に向けた試験が進んでいます。本記事では、海底資源開発の担い手となり得る中小型の日本企業から、特許や独自技術を持つ有望銘柄を10社選び、事業内容・技術優位性・海洋プロジェクトへの関与・将来的な収益可能性を比較できる形で紹介します。

古河機械金属 (5715) – 深海採鉱機を試作する鉱山機械の老舗メーカー

• 事業内容: 非鉄金属製品と産業機械のメーカーで、特に鉱山向け掘削機械で長い歴史を持つ企業です。創業以来培った鉱山開発技術を進化させ、油圧式の削岩機やボーリングマシンなどを手掛けています。近年はこの地上鉱山技術を応用し、新分野として海底資源採掘にも取り組んでいます。
• 技術的優位性: ボーリング機器では国内トップクラスのメーカーであり、地下資源開発機械のプロフェッショナル集団です。地上の鉱山開発で培った自走式油圧クローラドリルや固液混送用スラリーポンプの技術を応用して、過酷な深海環境下で動作可能な海底資源向け採鉱機を試作しています。これら関連技術の特許も保有しており、国際特許事務所によれば海洋鉱物採掘で「技術的・経済的に有望な特許」を取得済みと報じられています。
• 海洋関連プロジェクト: 経済産業省所管のJOGMEC（石油天然ガス・金属鉱物資源機構）の公募に応じ、2018年から深海レアメタル・レアアース採鉱に向けた技術開発を本格化しました。2023年7月には、日本経済新聞に同社の動向が報じられ、**「深海に眠るレアメタルやレアアースの採鉱技術開発を加速中」**と伝えられています。実際、JOGMEC主導の海底熱水鉱床採掘試験にも機材提供などで関与した可能性があり、国策プロジェクトに参加する体制を整えています。
• 将来的な収益化: 古河機械金属は採掘から製錬まで一貫対応できる国内でも数少ない企業であり、海底資源開発が商業化段階に進んだ際には中心的役割を担う可能性があります。現在は深海採掘機の開発段階ですが、国家的なレアアース供給強化の流れで注目度が高く、関連予算や企業連携の恩恵を受けることが期待されます。財務面でも自己資本比率50%まで改善しており、新規分野への投資体力も十分です。深海資源の実用化が現実となれば、大きな収益機会を掴むポテンシャルを持つ銘柄と言えるでしょう。

鉱研工業 (6297) – ボーリングマシン国内大手、掘削技術で思惑

• 事業内容: 鉱研工業は創業75年超のボーリング機器メーカーで、地質調査や地下水・温泉掘削などの分野で豊富な実績を持ちます。ボーリング機械やグラウト（薬液注入）機器の製造・販売、および特殊ボーリング工事の施工を二本柱とする業界唯一の上場企業です。近年はその技術力を背景に、地下資源から海底資源へと応用領域を広げつつあります。
• 技術的優位性: 国内トップクラスシェアのボーリングマシンメーカーとして培ったノウハウと技術力が強みです。特に地質に穴を開けるドリル技術や、それを支える機械設計に強く、長年のR&Dで蓄積した特許やノウハウがあります。例えば、NASAに特殊部品を提供した実績が紹介されるなど“小さな巨人”企業として注目されます（TBSニュース番組で取り上げられた事例あり）。こうした高度な掘削技術は、いずれ海底資源の掘削にも転用可能と見られています。
• 海洋関連プロジェクト: 同社自身は公式にメタンハイドレートや海底鉱物に関わる発表は行っていませんが、市場では関連銘柄の一つに位置づけられています。実際、メタンハイドレート開発のニュースが報じられると思惑買いで株価が動くことが多く、投資家は将来的な掘削需要への期待を寄せています。国策である次世代海洋資源調査技術（SIP）でも、掘削技術の民間シーズとして同社が注目されることがあります。
• 将来的な収益化: 現時点で深海資源開発が商業段階にないため具体的収益は見えていませんが、「国策に売りなし」との観点から将来性が評価されています。実際に海底油田・ガス田の掘削や海底熱水鉱床の採掘が本格化した際には、同社のボーリングマシンや関連機器に新たな需要が生まれる可能性があります。株式市場でも材料性の高いテーマ株として値動きが荒い面もありますが、技術蓄積を背景に将来的な大化け候補としてチェックしておきたい銘柄です。

川崎地質 (4673) – 海洋調査のパイオニア、独自技術で深海を可視化

• 事業内容: 川崎地質は地質調査の老舗で、創業以来日本の地質調査のパイオニアとして知られます。陸上のみならずいち早く海洋分野に進出し、沿岸から深海までの地盤調査・物理探査・解析を手掛けてきました。公共インフラ向け地質調査や防災分野に加え、資源・エネルギー分野での探査業務も展開しており、近年は海底資源調査への寄与に力を注いでいます。
• 技術的優位性: 海洋調査の先駆者として培ったノウハウと独自技術が強みです。同社は業界に先駆けて海洋探査機器の開発にも取り組み、例えば高精度な海底重力計を開発して深海での重力測定を可能にしました。また、自社でAUV（自律型無人潜水機）やROV（遠隔操作無人探査機）を保有・運用し、水深数千m級の海底地形測量や物理探査を遂行できる体制があります。実際、AUVとROVを用いた水深2000mでの地形・自然電位探査手法を確立し、深海資源の基礎データ取得に成功しています。こうした総合力により、どんな難条件の海域でも“見えない地下”を可視化できる技術優位性を誇ります。
• 海洋関連プロジェクト: JOGMEC主導の次世代海洋資源調査技術（SIP）には研究参加企業として名を連ね、深海AUV群運用や海底探査技術の開発に協力しています。また海洋研究開発機構（JAMSTEC）などとも連携し、日本周辺の海底熱水鉱床・レアアース泥の調査にも参画。特にメタンハイドレート関連では、民間企業として石油資源開発などと共に調査コンソーシアムに関与しており（報道ベース）、「海底資源調査のプロ集団」として実績を積んでいます。
• 将来的な収益化: 海洋資源開発が進めば、まず必要となるのが資源の探査・評価です。同社は国内有数の海洋探査会社としてそのファーストフェーズを担い、安定した受注が期待できます。実際、洋上風力計画など関連分野でも調査案件を受注しており、収益基盤は強固です。海底資源分野でも、将来的に商業掘削へ移行する際には継続的にモニタリングや環境影響調査が求められるため、同社の専門サービスへの需要は長期にわたり見込まれます。株価時価総額は50億円弱と小さいものの、ニッチトップ企業として大手資源開発企業との提携・M&A思惑も含め注目されます。

岡本硝子 (7746) – 深海を照らす「耐圧ガラス球」で世界トップクラス

• 事業内容: 岡本硝子は各種工業用ガラス製品を製造するメーカーで、光学ガラスや電子部品用ガラスなどを手掛けています。中でも特徴的なのが、深海探査に用いる耐圧ガラス球の開発・製造です。深海調査機器の浮力材やカメラハウジングとして使われるガラス球「D-Egg」は同社の代表製品で、極限環境に耐える特種ガラスとして世界市場で高いシェアを持ちます。
• 技術的優位性: 同社の耐圧ガラス技術は世界最先端です。例えば「D-Egg」は南極の氷下1500～2000mに設置される中性子観測装置向けに開発され、氷が再凍結する際に生じる約70MPa（700気圧）もの圧力にも耐えつつ、紫外域の光を透過する特殊ガラス材質を採用しています。この高強度・高透明度ガラスは深海底（深度7,000m相当）の水圧にも耐え得る性能です。また2013年には、同社が開発した耐圧ガラス球を搭載した東京製作所プロジェクトの小型無人探査機「江戸っ子1号」が水深7,800mの深海潜航を達成しました。こうした実績と多数の関連特許（日本・中国で登録済）を背景に、深海探査用ガラスでは世界的リーダー企業となっています。
• 海洋関連プロジェクト: 前述の江戸っ子1号プロジェクトで主要部品を提供したほか、現在は内閣府SIP第3期「海洋安全保障プラットフォーム」の下で、江戸っ子1号で培った技術を社会実装する研究にも参画しています。また、南鳥島周辺のレアアース泥開発では、同社ガラス球が深海底泥の採取装置に利用される可能性があります。加えて、米国海軍やJAMSTECの深海探査器材向けにも耐圧ガラス製品を納入してきた実績があり、深海探査・監視ネットワーク（海底地震計や津波観測網）のセンサー筐体にも採用されています。
• 将来的な収益化: 耐圧ガラス市場自体はニッチですが、深海資源開発が進むほど必要性が増します。例えば将来、深海の採掘ロボット群をモニタリングするための水中ドローンやセンサーノードが多数配置されるようになれば、同社のガラス球需要は飛躍的に拡大するでしょう。また学術用途でも世界的な需要があり、2020年代後半に計画されている次世代ニュートリノ観測網にも採用が期待されています。こうした特殊分野で圧倒的シェアを持つ強みは大きく、メガプロジェクト実現時の爆発的な売上増も狙えるポテンシャル株です。

応用地質 (9755) – 資源探査システム開発の雄、地球科学エンジニアリング企業

• 事業内容: 応用地質（OYO）は地質・地盤調査や地震防災コンサルで国内最大手の一角です。地中探査やリモートセンシング技術に強く、インフラ向け調査や防災計画の支援を行う一方、資源探査用システムの開発も手掛けています。事業領域は陸上から海洋まで広く、地下水や温泉、鉱物資源調査の実績も豊富です。民間企業や官公庁のパートナーとして「地球科学の総合エンジニア企業」として活動しています。
• 技術的優位性: 同社は物理探査や地下可視化技術で数多くの独自技術を保有します。たとえばディープトウ式探査システム（サブボトムプロファイラー＋サイドスキャンソナー一体型）を開発し、海底ケーブル敷設ルート調査に活用oyo.co.jp。洋上風力向けには水中スピーカーを用いた3次元音波探査や大深度海底微動アレイ計測技術を独自開発し、高精度な海底地盤モデル構築を可能にしています。これらハイテク機器開発力とデータ解析力を兼ね備える点が大きな強みです。
• 海洋関連プロジェクト: 国策の洋上風力発電や海洋エネルギー事業で多数の調査受託実績があります。直近ではJOGMECの公募案件として秋田県酒田沖の洋上風力向け海底地盤調査を受注し、新技術を投入しました。海底資源に関しても、石油・ガスの海底探鉱調査で技術提供したほか、深海鉱物資源では環境影響評価など間接的に関与しています（例：南鳥島レアアース泥試料の分析業務など）。さらに、海底微動アレイ探査による活断層調査技術は海底鉱区の安全評価にも応用可能であり、今後海底採掘プロジェクトで引き合いが期待されます。
• 将来的な収益化: 海底資源開発が具体化する段階でも、同社の高度な探査・分析サービスへのニーズは確実に存在します。例えば採掘予定海域の地下構造解析や、採掘後の地盤安定性モニタリングなど、専門エンジニアリング需要が見込まれます。応用地質は安定配当を出す成熟企業ですが、新分野として深海資源関連のコンサル業務が増えれば収益拡大に寄与するでしょう。さらにAUVや探査機器の自社開発力を持つ点から、将来は調査のみならず機器販売ビジネスへの発展も期待できます。資源価格や国の政策動向に左右されにくいBtoBビジネスであり、中長期で堅実な成長が見込まれる銘柄です。

いであ (9768) – 水中ロボット「YOUZAN」で挑む深海探査コンサル

• 事業内容: いであ（IDEA）は環境調査・コンサルティングを主力とする企業で、海洋分野にも強みを持ちます。海洋環境アセスメントや水質調査を長年手掛ける中で、近年は深海資源探査にも業容を拡大しています。特筆すべきは、自社で小型無人探査機（AUV）を開発・投入した点です。環境コンサル企業が探査機そのものを開発するのは異例で、調査サービスとハード技術の融合による独自路線を進んでいます。
• 技術的優位性: 開発したホバリング型AUV「YOUZAN」は、水中で静止・ホバリングしながら精密な観測が可能なロボットですideacon.co.jp。深海の海底資源探査や環境調査に投入されており、例えば複雑地形での高解像度撮影や、水中での化学分析センサー搭載も視野に入れた設計です。さらに同社はこのAUVを受注生産可能な体制を整え、他機関向けにも供給できるようになりました。コンサル会社でありながらハードを自社開発・販売できる技術力は、唯一無二の強みと言えます。
• 海洋関連プロジェクト: 海底鉱物資源探査では、九州沖の海域でAUVによる海底熱水鉱床の探査試験を行った実績があります（社内報告書より）。また環境省やJAMSTECと協力し、深海の生態系調査プロジェクトにも参画。特に海底資源開発において重視される環境影響評価の分野ではトップクラスの知見を有し、今後、採掘実施前後の環境モニタリング案件で活躍が期待されます。洋上風力関連でも海底地質調査の受注が増加傾向で、海洋調査全般で業績拡大中です。
• 将来的な収益化: 深海資源開発が実現する際には、環境規制への対応が不可欠です。いであは環境アセス分野のリーディングカンパニーとして、そのニーズを一手に引き受ける可能性があります。AUV「YOUZAN」は他社への販売やレンタルで新たな収益源となり得る上、調査受託でも付加価値向上に寄与するでしょう。さらに、政府のグリーン成長戦略に絡む補助事業にも積極参加しており、研究開発補助金などの獲得で財政基盤も強化されています。時価総額数十億円規模の小型株ながら、ロボティクス×環境の視点で長期成長が期待できる銘柄です。

太平洋金属 (5541) – “海底のメタル”を製錬する世界初の技術確立

• 事業内容: 太平洋金属はフェロニッケル（ニッケル銑鉄）生産で国内最大手の製錬メーカーです。主力の青ニッケル製錬事業のほか、新素材開発やリサイクルにも取り組んでいます。同社が注目される理由は、深海から採取される**マンガン団塊（多金属ノジュール）**を製錬してニッケル・コバルトを取り出す技術開発です。日本企業の中で、深海由来の鉱石を扱う製錬プロセス開発に真正面から取り組んでいる数少ない存在です。
• 技術的優位性: 同社は2023年、カナダの深海探査企業TMC（The Metals Company）と共同で、太平洋公海海域の水深約4000mから採取したマンガン団塊からニッケル・銅・コバルト合金および珪酸マンガンを連続製錬する実証試験に世界で初めて成功しました。従来、マンガン団塊の製錬は技術的に難しいとされてきましたが、ロータリーキルンと電気炉を組み合わせた独自プロセスで高品質の金属を連続生産可能であることを示したのです。この成果は深海資源商業化への大きな一歩であり、関連する特許・ノウハウを握る同社の技術的リードは明確です。
• 海洋関連プロジェクト: 経済産業省やJOGMECが推進するマンガン団塊開発において、有望なパートナー企業として位置づけられています。実際、同社は2010年代から産業技術総合研究所などと共同で団塊の製錬試験を重ねてきました。さらに南鳥島周辺のレアアース泥からコバルト等を抽出する研究にも参加経験があるとされます。また上述のTMCとは提携関係にあり、今後国際海底機構（ISA）の認可する公海採鉱が始まれば、そこで採取された膨大な団塊の処理企業として真っ先に名乗りを上げる準備があります。
• 将来的な収益化: 深海のマンガン団塊にはニッケルやコバルトが豊富に含まれるため、EV電池需要の拡大でこれら金属の確保が戦略課題となる日本にとって、この資源は「夢の国産資源」です。同社が確立した連続製錬技術は、その商業化に不可欠なピースであり、仮に採鉱が解禁・実施されれば巨額の利益機会を得る可能性があります。もっとも、環境規制や国際的な調整などハードルは残ります。しかし同社は既に設備投資計画に「海底資源用設備改造」を盛り込むなど準備を進めておりpacific-metals.co.jp、実用化へのステージが来れば先行者利益を享受できるでしょう。市場では収益悪化で低PBRに甘んじていますが、深海資源のダークホースとして浮上する可能性に注目です。

日揮ホールディングス (1963) ・東洋エンジニアリング (6330) ・千代田化工建設 (6366) – プラントエンジニア3社の挑戦

• 事業内容: これら3社はエネルギー・化学プラントのエンジニアリング大手です。日揮HDは石油・ガス開発のプラントEPCで世界的実績を持ち、東洋エンジと千代田化工も海外案件を多数手掛けてきました。いずれも近年は脱炭素や新エネルギー分野へのシフトを進めており、その一環で海洋資源（メタンハイドレート等）にも注目しています。
• 技術的優位性: プラントエンジニアリングで培った大型設備設計・建設ノウハウが最大の武器です。例えば超深海で稼働する洋上プラント（採掘船やFPSO）を設計・建造できる能力は国内では限られており、日揮や千代田はその有力候補です。また、ガス分離・液化や海中パイプライン技術など、資源の生産・搬出に必要な周辺技術も豊富な実績があります。直接的な特許というよりは総合エンジニアリング力ですが、これはプロジェクト全体を実現する上で不可欠な要素です。
• 海洋関連プロジェクト: 3社は2014年に設立された**「日本メタンハイドレート調査株式会社（JMH）」**に出資し、政府主導の砂層型メタンハイドレート産出試験に参画しています。この共同出資には官民連携で将来の商用化を見据えた動きで、プラント建設フェーズで主導的役割を担う狙いがあります。また日揮は洋上の浮体式生産設備（FPSO）の分野でも経験を積んでおり、三井海洋開発などと協業する可能性があります。千代田は海洋水素プロジェクトなど新領域にも触手を伸ばしています。
• 将来的な収益化: メタンハイドレートや海底油田・熱水鉱床の商業化には大規模プラント建設が避けられず、その受注はこれらエンジニアリング企業の独壇場となります。仮に政府が2030年代に向けて海底資源の実用化に舵を切れば、数千億円規模のプロジェクト案件が発生しうるでしょう。その際、経営基盤と技術力のある日揮・東洋・千代田は主要コンペティターとして受注競争に加わり、大型契約獲得による業績貢献が期待されます。足元ではプラント市況低迷で苦戦気味ですが、国策テーマの恩恵を受ける可能性が高いこれら3社にも中長期視点で注目です。特に日揮HDはカーボンニュートラル関連としても評価されており、海洋資源開発が動けば追い風となるでしょう。

まとめ： 深海に眠るエネルギー・鉱物資源の開発は、「資源小国」日本にとって喉から手が出るほど欲しい未来の国産資源です。しかし商業化への道のりは技術的ハードルが高く、実現には官民の粘り強い取組みとイノベーションが求められます。その中で、本記事で紹介したような独自の技術や特許を持つ中小型企業は、バリューチェーンの様々な部分でキラリと光る存在です。大企業にはない柔軟な発想や尖った技術力で深海資源開発を支え、将来的に大きなリターンを得る可能性を秘めています。投資家にとっては即座に業績貢献とはいかないテーマではありますが、経済安全保障や脱炭素の観点から国策の後押しが期待できる分野であり、関連銘柄群を中長期視点でポートフォリオに組み入れる戦略も有効でしょう。それぞれの企業が持つ強みに注目しつつ、深海から掘り出される「未来の宝」に思いを馳せたいところです。

参考文献・出典： 海底資源の定義と日本の展望kabutan.jp、古河機械金属の深海採鉱技術finance.yahoo.co.jpasset-alive.com、鉱研工業の事業説明diamond.jp、川崎地質の海洋技術minkabu.jpkge.co.jp、岡本硝子の耐圧ガラス技術ogc-jp.com、応用地質の探査システム開発minkabu.jp、いであのAUV開発ideacon.co.jp、太平洋金属の団塊製錬成功japanmetaldaily.com、日揮・東洋・千代田のメタンハイドレート参画diamond.jpほか。